ENHYPENメンバーヒスンのチーム脱退決定が思わぬ波紋を呼んだ。海外ファンが所属事務所HYBEの大株主である国民年金公団に抗議の電話を集中的にかけたことで、公団の業務に混乱が生じた。
18日、キム・ソンジュ国民年金公団理事長は自身のFacebookを通じて、先週突然国民年金公団国際年金支援センターに海外から電話が同時多発的にかかってきて、業務が一時的に麻痺する状況が発生したと明らかにした。キム理事長は2時間の間に約1,500通のメールが殺到するという前代未聞の事態が発生したと付け加えた。
キム理事長は状況を把握した結果を説明し、ENHYPENメンバー脱退に関して海外ファンがHYBEの大株主である国民年金に抗議しようという内容がソーシャルメディアを通じて広がったと伝えた。
ENHYPENはHYBE傘下のレーベルであるBELIFTLAB所属のボーイグループだ。国民年金は昨年3四半期時点でHYBEの株式7.5%を保有しており、パン・シヒョク創業者、Netmarbleに次ぐ3番目の大株主の地位にある。
キム理事長は国民年金の役割について明確に線を引いた。国民年金は国民の老後資金を責任を持って運用する長期投資機関だ。世界80か国以上のさまざまな企業に投資しているが、個別企業の経営陣構成や人事決定には介入しないと強調した。さらに当然K-POPグループの構成やメンバーの変動についても関与しないと付け加えた。
キム理事長はソーシャルメディアを通じて急速に広がった一つのハプニングだったが、国民年金が担う役割と機能について再び考えるきっかけになったと評価した。
国民年金は今後も国民の大切な老後資金を安定的に管理し、社会的影響力と責任感を持って使命感を持って運営していくと決意を表明した。
10日、BELIFTLABはヒスンのチーム脱退とソロ転向を公式発表した。所属事務所は各メンバーが描く未来とチームが進む方向について深い議論を行い、その結果ヒスンが追求する音楽的方向性が明確であることを認め、これを受け入れることにしたと背景を説明した。
これによりENHYPENは6人で構成された新しい体制で活動することになった。しかし、一部のファンは脱退決定に反発し、HYBE社屋前でヒスンの復帰を求めるトラックデモを行うなど強い抗議の意思を示した。
