NewJeansが1年ぶりに所属事務所のADORに戻り、完全体での復帰を確定させた。
昨年、専属契約の解除を宣言した後、法廷闘争にまで発展した彼女たちの「別れ」は、結局振り出しに戻った。その中心には、メンバーヘインの父親がいた。彼はこの1年間、揺るぐことなく娘とグループの再結成のために、説得と調整を続けてきたことが分かっている。
12日、ADORは公式声明を通じて「NewJeansのメンバー全員が家族と共に熟慮し、ADORと十分な議論を重ねた末、裁判所の判決を尊重し専属契約を遵守することにした」とし、「NewJeansが円滑に芸能活動を続けられるよう最善を尽くす」と述べた。
この日の午後、ヘリンとヘインが最も早く復帰の意思を伝え、約2時間後にはダニエル・ハニ・ミンジも同じ決定を下した。昨年11月29日に専属契約の解除を宣言してから348日ぶりのことだ。
事の発端は、昨年8月のミン・ヒジン前ADOR代表の解任だった。その後、対立が表面化し、メンバーたちは同年11月に「2週間以内にミン前代表を代表取締役に復帰させよ」と要求したが、受け入れられなかった。結局、11月29日、「所属事務所との信頼関係が破綻した」として専属契約の解除を一方的に通告した。
その後、メンバーたちは「NJZ」という名前で独自活動を試みたが、裁判所はADORが申し立てた「企画会社地位保全および広告契約締結禁止」の仮処分と専属契約有効訴訟の一審で全てADORの側を支持した。裁判所は「ミン前代表の解任を理由にメンバーが契約を解除することはできない」と判断した。
結局、法的・現実的な制約の中で、復帰以外の選択肢は多くなかった。あるプロデューサーは「訴訟が最高裁まで続けば活動の空白が長くなり、ADORが民事訴訟を提起すれば賠償額も相当だっただろう」とし、「結局、現実的には復帰が唯一の解決策だったはずだ」と語った。
復帰の過程で最も大きな影響を与えた人物は、ヘインの父親であった。彼はNewJeansの親の中で唯一、最初から「契約解除反対」の立場を維持してきた。他の親たちが対立によって懐疑的になっていた時も、彼は裁判所の判決を尊重すべきだという意思を曲げなかったという。実際、彼は娘の法定代理人資格を巡って妻と民事訴訟まで起こしたが、その過程でも「娘が安定した環境で活動すべきだ」という立場を固守した。
最終的に、ヘインの父親の説得はヘリンにも届いた。二人のメンバーはADORとの議論で復帰の意思を最初に伝え、これがきっかけでグループ内の雰囲気が変わったという後日談だ。ある芸能界関係者は「ヘインの父親が事実上の調整役を果たした」とし、「彼の慎重な態度が、結局完全体復帰の出発点となった」と語った。
ADORは先月30日の一審勝訴直後、「正規アルバムのリリースなど、NewJeansの活動再開に向けた準備を終えた」と明らかにしている。業界では来年上半期のカムバックの可能性が高いという見方が出ている。
ただし、ミン・ヒジン前代表の関与の可能性は低い。ミン前代表とHYBE間の訴訟が依然として進行中である上に、ADOR内部では新しい制作陣であるHitchhikerチームが主導権を握っているという観測が優勢だ。
一方、ミン前代表が昨年設立した新興企画会社「ooak（オーケー）」は、NewJeansメンバーの復帰により、発足当初から支障をきたすことになった。業界関係者は「ミン前代表の最大の資産であったNewJeansが戻ったことで、ooakの今後の方向性も再調整が避けられなくなった」と見通している。
約1年近い空白と法廷闘争の末、完全体で戻ってきたNewJeans。彼女たちの復帰は、単なる「活動再開」以上の意味を持つ。揺るぎない信念と現実的な選択、そして一人の父親の長い説得が作り出した結果である。
