女優イ・シヨン、離婚後に第二子を妊娠…法的な父子関係が成立した場合、元夫に生じる義務は？
離婚した元夫の同意なしに凍結胚で第二子を妊娠したことを明かした女優イ・シヨンが、元夫から養育費を受け取ることができるという専門家の見解が示された。
今月８日、ソウル家庭裁判所の裁判官出身であるイ・ヒョンゴン弁護士は自身のFacebookアカウントを通じて「イ・シヨンさんに関して記者からの問い合わせがあり、法律的な部分を整理してみた」と述べ、「子どもが生まれれば婚姻中の子ではないため、認知の手続きを踏まなければならない。実父が直接認知することもできるし、認知請求訴訟を提起することもできる。認知によって法律上の父子関係が成立する」と説明した。
さらに「法律上の父子関係が成立すれば、親権、養育権、面会交流権、相続権などすべての権利義務が発生する」とし、「養育費を支払う義務も当然発生する」と付け加えた。
イ弁護士は、元夫の同意なく体外受精で妊娠したイ・シヨンが出産した場合、そのことに対する法的責任も問題となる余地があると強調した。
彼は「法律上の父子関係が成立すれば、それに伴う権利と義務も続く」と述べ、「望まない妊娠だったからといって、その子が自分の子どもでないわけではないのと同じだ」と説明した。
同じ日、イ・シヨンは元夫の同意なしに廃棄予定だった受精胚を移植して妊娠に成功したと明かした。
2018年に第一子を出産したイ・シヨンは、元夫と保管していた精子と卵子の最大保管期間である5年が迫り、胚を廃棄する代わりに移植することを決断し、妊娠に成功した。
芸能界の関係者は海外メディア「JTBC」の取材に対し「イ・シヨンは第二子への願いが強かった」と語り、「韓国の年齢で43歳ということもあり、母として第二子を産む最後のチャンスを逃さないために重大な決断を下した」と説明した。
一方、認知請求とは婚姻外で生まれた子が実父または実母を相手取って法律上の親子関係である認定を求める訴訟であり、これにより、イ・シヨンと子どもは実父が自発的に認知を拒否した場合、裁判所に認知請求を行うことができる。当然、その前に実父が直接認知手続きを取る可能性もある。
認知請求の訴訟を進めるには、基本証明書、家族関係証明書、住民登録票謄本、遺伝子検査成績書などの書類が必要である。裁判所が親子関係を認定すれば、その関係は子どもの出生時点に遡って適用される。
法律上の父子関係が成立すると、親権、養育権、相続権、面会交流権など多様な権利と義務が発生する。
