ユ・ジェソク、34年間税金トラブルなし…実は多めに納める方式を選択
デビューから34年間、一度も税金を巡るトラブルに巻き込まれたことのない「国民MC」ユ・ジェソク（52）。その秘密は、自ら選んだ独特の納税方式にあることが分かった。専門家は、彼が採用した特異な申告方法こそが鍵だと指摘している。
税務専門家のユン・ナギョム税理士は、最近YouTubeチャンネル「節税TV（韓国語原題訳）」で「ユ・ジェソクは税務調査を受けてもほこり一つ出ない」と語り、その理由を詳しく説明した。
芸能人の税務申告方式には大きく二つのタイプがある。収入と支出を詳細に整理し節税効果を高める「帳簿記帳申告」と、定められた経費率を適用して簡便に行う「基準経費率申告」である。多くの芸能人が節税を目的に前者を選択する中、ユ・ジェソクは後者を選んでいる。
ユン税務士は「仮に10億ウォン（約10億6,000万円）を稼いだ場合、帳簿記帳申告なら税額は約27億ウォン（約2億8,600万円）だが、ユ・ジェソクの基準経費率申告では41億ウォン（約4億3,300万円）となる。すなわち14億ウォン（約1億4,700万円）を余計に納付している計算だ」と説明。節税よりも論争回避を優先した選択だと指摘した。
税務調査リスクはゼロ…還付されるほど
ユ・ジェソクがこの方式を取る理由は明確だ。国民MCとして税金を巡る議論の余地を断ち切り、放送活動に専念するためである。
ユン税務士は「証憑管理の負担がなく、税務調査リスクを完全に排除できる」と分析。
実際、ユ・ジェソクは昨年200億ウォン（約21億2,000万円）規模のビルオーナーとして厳格な税務調査を受けたが、意図的な申告漏れや脱税の痕跡は一切確認されなかった。
税務士は「経費処理を行わなかったため調査対象が存在せず、むしろ税務当局が還付すべき状況だった」と付け加えた。
災害支援から青少年援助まで―寄付総額は3億超え
ユ・ジェソクの「善の影響力」は納税にとどまらず、寄付活動にも及んでいる。希望ブリッジ全国災害救援協会によれば、彼は豪雨や山火事などの災害発生のたびに5,000万ウォン（約530万円）を継続的に寄付。
過去12年間には冬季の炭団寄付、地震やコロナウイルスの被害復旧にも積極的に参加し、同協会への累計寄付額は10億5,000万ウォン（約1億1,000万円）に達している。
さらに今年6月には、女性青少年支援のため国際NGO「ジファウンデーション」に5,000万ウォンを寄付。「誰もが尊厳を持って成長する権利がある。子どもたちが日常の不便や傷で萎縮しないことを願う」と語った。2020年以降、同財団への寄付総額は3億5,000万ウォン（約3,700万円）に上る。
業界関係者によれば、ユ・ジェソクが各種団体を通じて行ってきた寄付の総額はすでに30億ウォン（約3億2,000万円）を大きく超えているという。
ネットユーザーからは「お金があってもここまで大規模な寄付を継続するのは決して容易ではない、本当に立派だ」との声や、「さまざまな分野に偏りなく寄付する姿勢こそ真の大人物だ」といった評価が相次いでいる。
